日本筋力トレーニング総合研究所は、 石井直方 東京大学名誉教授 の理論を基礎とする筋力トレーニングを通じた 健康・若さ・健康寿命延伸を研究・収集・発信し必要なインフラを整える研究所です。

マイオカイン 3 0 種類以上のホルモンを発⾒ IL-6:肥満や糖尿病に関係/SPARC:⼤腸ガンに関係/ BDNF:うつ病と認知症に関係/Irisin:脂肪細胞に関係 筋⾁は⽣命維装置

⽼いを加速する原因の1つは筋⾁を失う事が原因かもしれない サルコペニア(筋減弱症) ロコモティブシンドローム (運動器疾患) フレイル(体重減少による虚弱) ⽣きる事は動く事、動くには筋⾁が⼈間には必要です。

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東京⼤学社会連携講座 健康ダイナミクス学
⽯井直方研究室


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哀悼

2024年8月20日に石井直方先生(享年69歳)はご逝去されました。
石井先生が私たちに与えてくれた知識とご指導は、私たちの人生において大きな宝物です。
先生の深い知識と熱意に触れることで、私たちは成長し、自己を見つめ直す機会を与えていただきました。
先生の教えは、私たちの心に深い影響を与えました。
常に私たちの可能性を信じ、励まし支えてくださったことに感謝の気持ちでいっぱいです。
先生の人間性や献身的な姿勢は、私たちにとって尊敬すべき理想となりました。
先生の突然の逝去は、私たちの心に大きな喪失感を残しました。
しかし、先生の生涯が教えてくれたことは決して忘れることはありません。
私たちは常に石井先生の教えを胸に、努力し、成長し続けることを誓います。
恩師としてのあなたの存在は、私たちの人生に深い意味を与えました。
先生との思い出を永遠に心に刻み、感謝と尊敬の気持ちを捧げます。
安らかに眠ってください。先生のご冥福を心よりお祈り申し上げます。
永遠に尊敬し、感謝しています。ありがとうございました。

日本筋力トレーニング総合研究所
代表 佐藤健一

Introduction

はじめに

当研究所の最高顧問である石井直方名誉教授と代表の佐藤健一との出会いは30年前に遡り、以来、長年、石井直方先生の研究を師事して参りました。
石井先生の研究や講演会、定期的な研究室でのインタビューを通じて石井先生の理論や考えを直接学び、触れてまいりました。
当研究所の代表の佐藤健一は30年に渡り、延べ15,000人への健康増進を目的としたトレーニング指導並びにトレーナーの教育育成600名以上を手がけてきました。
代表佐藤の指導の根幹となる理論は、石井直方先生の教えを土台に行って参りました。
石井直方先生の弟子の一人として石井先生の教え、理論を土台に広く世界の知見を収集分析して、人々の健康増進の一助となるような情報の発信と実践に貢献して参ります。
筋肉は生命維持に欠かせない装置であり、筋肉から出るホルモンは30種類を確認しております。
サルコペニア、ロコモティブシンドローム、フレイル等の予防には筋肉が重要な役割を果たしています。
有益な世界中の情報収集と研究発信・インフラ整備を行う研究機関です。

2020年9月


顧問/東京大学 名誉教授 石井直方

代表 佐藤健一
疾病予防ジャーナリスト


詳しいセミナー内容はこちら(PDF資料)

代表 佐藤健一 略歴

1989〜1993年 東京原宿などのフィットネスジムでの仕事をスタート
1994年 野村不動産の社内ベンチャー(株)エヌ・エフ・クリエイトに入社(スポーツジムメガロスの運営会社)
業界初のevidence based instruction(科学的根拠に基づいた運動指導)を提唱し、特許庁登録。
2007年 ジャスダック証券取引所に株式上場を本社の要職にて経験
2009年 同社を退社 最終職歴 執行役員兼運営推進部長
(21店舗の総合型スポーツクラブの開業・運営業務を経験する。延べ500人のトレーナーを直接育成する。)
2009年9月 フィットネスコンサルティング会社設立
現在までの主なキャリア
  • 東京大学との産学連携コンサルティング
  • 富士通総研との新たなソリューション開発協力
  • 石井研究室との共同研究契約締結(2021年9月迄)
  • ズボラ筋トレ著書出版/書籍 筋トレの科学編集協力
  • 東京大学駒場キャンパスにてパーソナルトレーナー養成スクール主宰
  • 運動指導・トレーナー教育のキャリア30年/延べ15,000人を指導/トレーナーの育成は500人以上
  • 疾病予防ジャーナリストとしても活動
指導資格取得経歴(全て未更新)
  • 1990年 スポーツプログラマー
  • 1993年 健康運動指導士
  • 2009年 健康科学アドバイザー

Business content

事業内容

健康経営コンサルティング・OEM等商品開発アドバイス

企業にとって、従業員の健康維保持・増進を行うことは、医療費の適正化や生産性の向上、さらには企業イメージの向上等につながることであり、そうした取り組みに必要な経費は単なる「コスト」ではなく、将来に向けた「投資」であるととらえられる。このため、「従業員の健康保持・増進の取組が、将来的に収益性等を高める投資であるとの考えの下、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践することが必要であり、「健康経営」の実施が重要となっています。