日本トレーニング施設経営研究所

地域社会における健康インフラとしてのフィットネス施設の必要性について
日本筋力トレーニング施設経営研究所

我が国においては、少子高齢化の進行、医療費の増大、労働力人口の減少といった構造的課題が山積しています。その中でも、国民一人ひとりの健康寿命を延ばし、医療・介護に依存しない生活を実現することは、持続可能な社会形成に不可欠な要素です。

しかしながら、日本における健康増進施設、特に筋力トレーニングを中核としたフィットネスジムの普及率は、欧米諸国と比較して著しく低いのが現状です。たとえば、国際健康・フィットネス団体（IHRSA）の調査によると、アメリカでは人口の約20%がジム会員であるのに対し、日本ではわずか3～4%にとどまっています。

このような状況下において、地域に根差したフィットネス施設は単なる「運動の場」ではなく、地域住民の健康を支える健康インフラとしての役割を担うべきです。特に、筋力トレーニングは加齢に伴うサルコペニア（筋肉量の減少）やフレイル（虚弱状態）を予防し、転倒・骨折のリスクを大きく低下させることが、数多くの疫学研究によって実証されています。

また、生活習慣病の予防やうつ病・認知症のリスク低減にも筋力トレーニングは寄与することが明らかとなっており、こうしたエビデンスに基づく健康づくりの拠点が、全国各地に網の目のように存在する社会の構築が求められています。

さらに、近年では「健康経営」や「ウェルビーイング経営」が注目され、企業や自治体が従業員・住民の健康に積極的に投資する傾向が強まっています。地域密着型のトレーニング施設は、こうした社会的ニーズと合致する存在であり、医療機関や介護事業所、企業・学校などとの連携を通じて、包括的な地域健康モデルの中核となり得るのです。

今後の日本社会において、フィットネス施設の整備と拡充は、「健康寿命の延伸」「医療費削減」「地域コミュニティの活性化」という三位一体の成果をもたらす、重要な社会的投資であると当研究所は確信しております。