地域社会における健康インフラとしての
フィットネス施設の必要性について
日本筋力トレーニング施設経営研究所

我が国においては、少子高齢化の進行、
医療費の増大、労働力人口の減少といった
構造的課題が山積しています。その中でも、
国民一人ひとりの健康寿命を延ばし、
医療・介護に依存しない生活を実現することは、
持続可能な社会形成に不可欠な要素です。

しかしながら、日本における健康増進施設、
特に筋力トレーニングを中核としたフィットネスジム
の普及率は、欧米諸国と比較して著しく低い
のが現状です。たとえば、
国際健康・フィットネス団体（IHRSA）
の調査によると、アメリカでは人口の
約20%がジム会員であるのに対し、
日本ではわずか3～4%にとどまっています。

このような状況下において、地域に
根差したフィットネス施設は単なる
「運動の場」ではなく、地域住民の
健康を支える健康インフラとしての役割
を担うべきです。特に、筋力トレーニングは
加齢に伴うサルコペニア（筋肉量の減少）や
フレイル（虚弱状態）を予防し、転倒・骨折の
リスクを大きく低下させることが、
数多くの疫学研究によって実証されています。

また、生活習慣病の予防やうつ病・認知症の
リスク低減にも筋力トレーニングは寄与する
ことが明らかとなっており、こうしたエビデンス
に基づく健康づくりの拠点が、全国各地に網の目の
ように存在する社会の構築が求められています。

さらに、近年では「健康経営」や「ウェルビーイング経営」
が注目され、企業や自治体が従業員・住民の健康に積極的に
投資する傾向が強まっています。
地域密着型のトレーニング施設は、こうした社会的ニーズ
と合致する存在であり、医療機関や介護事業所、企業・学校
などとの連携を通じて、包括的な地域健康モデル
の中核となり得るのです。

今後の日本社会において、フィットネス施設の整備と
拡充は、「健康寿命の延伸」「医療費削減」
「地域コミュニティの活性化」という三位一体
の成果をもたらす、重要な社会的投資であると
当研究所は確信しております。